夏季オリンピック開催地一覧【2026年最新】歴代都市・開催国と2036年候補を徹底解説

夏季オリンピックの開催地は、1896年の第1回アテネ大会から2024年のパリ大会まで、ヨーロッパ、北米、アジア、オセアニア、南米へと広がってきた。2026年11月現在、次の開催地として決定しているのは、2028年の米国ロサンゼルスと2032年のオーストラリア・ブリスベンだ。一方、2036年大会は開催地が決まっておらず、インド、カタール、ドイツ、ハンガリー、韓国、南アフリカ、トルコの7カ国がIOCとの継続的な対話に参加している。

開催地を調べる際に押さえたいのは、歴代開催都市だけではない。戦争や感染症による大会中止・延期の歴史、東京2020とパリ2024の開催実績、IOC（国際オリンピック委員会）が採用する選定方式、そして2036年大会の決定スケジュールも重要だ。2026年10月にIOCが公表した新しい選定ハンドブックを踏まえ、確定事項と検討段階の情報を分けて整理する。

【1896年から2024年まで】夏季オリンピック歴代開催地一覧と開催国

近代オリンピックの歴史は、1896年のギリシャ・アテネ大会から始まった。フランスの教育者ピエール・ド・クーベルタンらが推進した近代五輪は、古代ギリシャの競技祭を理念的な源流とし、国際的なスポーツ大会として発展してきた。

以下は、1896年から2024年までの夏季オリンピック開催地を時系列で整理した一覧だ。戦争によって実施されなかった大会も、歴史を把握するために掲載している。

なお、1916年、1940年、1944年は開催予定地が存在したものの、実際の大会は実施されていない。したがって、これらを通常の開催実績と同じように数えることはできない。

開催回数が多い都市はロンドン・パリ・ロサンゼルス

歴代開催地を見ると、複数回にわたって大会を招致している都市がある。

フランスのパリは1900年、1924年、2024年の3回、イギリスのロンドンは1908年、1948年、2012年の3回開催した。アメリカのロサンゼルスも1932年と1984年に開催しており、2028年大会が実施されれば3回目となる。

ギリシャのアテネは1896年と2004年、日本の東京は1964年と2020年に開催した。開催都市の選定には、歴史的な象徴性だけでなく、競技施設、交通、宿泊、運営体制などの総合力が関係している。

夏季オリンピックが開催されていない地域もある

開催地の分布には地域的な偏りも見られる。アジアでは1964年の東京大会が初開催となり、1988年のソウル、2008年の北京、2020年の東京へと開催実績を重ねた。

南米では2016年のリオデジャネイロ大会が初開催だった。一方、2026年時点でアフリカ大陸では夏季オリンピックが開催されていない。2036年大会の開催意向国に南アフリカが含まれることは、この地域的な空白という観点でも注目される。

【2026年最新】2028年ロサンゼルス・2032年ブリスベンの開催は決定済み

2026年11月現在、次の2大会については開催都市が正式に決定している。2036年の選定をめぐるニュースと混同しないよう、まず確定済みの開催地を確認したい。

2028年はアメリカ・ロサンゼルス

2028年の第34回夏季オリンピックは、アメリカのロサンゼルスで開催される。

IOCは2017年9月13日、ペルーのリマで開いた第131回IOC総会で、2024年大会のパリと2028年大会のロサンゼルスを同時に開催地として決定した。複数大会を同時に決めるという歴史的な方式が採用された背景には、招致都市側の計画とIOC側の長期的な大会運営の安定化という事情があった。

ロサンゼルスは1932年、1984年に続く3度目の夏季大会開催を目指す。過去の大会で培った運営経験や既存のスポーツ施設を活用できることが、開催計画を考えるうえで大きな特徴となる。

2032年はオーストラリア・ブリスベン

2032年の第35回夏季オリンピックは、オーストラリアのブリスベンに決定している。

IOCは2021年7月21日、東京で開催した第138回IOC総会でブリスベンを開催地に選出した。賛成72票、反対5票で承認され、対話方式による開催地選定が初めて適用された大会となった。

ブリスベン大会は、オーストラリアにとってメルボルン1956年大会、シドニー2000年大会に続く夏季オリンピック開催となる。都市単独で完結する従来型の発想ではなく、地域の施設や複数の開催エリアを組み合わせる考え方も、今後の大会計画を理解するポイントだ。

東京2020とパリ2024が示した開催地の特徴

東京2020大会は、開催地が決定していても予定どおりに大会を実施できるとは限らないことを示した事例だ。東京は2013年9月7日に開催地として選出されたが、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大を受け、2020年3月に1年間の延期が決まった。

大会は2021年7月23日から8月8日まで開催されたものの、名称は「東京2020」のまま維持された。夏季オリンピックの歴史で、開催そのものが翌年に延期された初めてのケースである。

一方、パリ2024は2017年に開催地として決まり、2024年7月26日から8月11日まで実施された。パリは1900年、1924年に続く3度目の開催となり、100年ぶりに夏季オリンピックを迎えた。

IOCが公表した2026年の資料では、パリ2024によるイル・ド・フランス地域経済への純貢献額について、2034年までに90億〜110億ユーロと推計している。大会の開催効果を考える際には、競技期間中の経済活動だけでなく、観光、雇用、施設利用、地域への長期的な影響も評価対象になる。

【2036年夏季オリンピック】開催意向を示す7カ国と最新状況

2036年の夏季オリンピックは、2026年11月7日時点で開催地が決まっていない。IOCが公表した公式資料によると、開催意向を示し、継続的な対話（Continuous Dialogue）に参加しているのは7カ国だ。

インド・カタール：アジアと中東からの開催構想

インドは、人口規模やスポーツ市場の成長を背景に、夏季オリンピック開催への意欲を示している。インド側は2024年10月にIOCへ開催意向を伝えており、2036年大会の有力な検討対象の一つとなっている。

開催構想ではアーメダバードなどの都市が取り沙汰されているが、都市名が報道されていることと、IOCが最終的な開催都市として認定したことは別の話だ。2026年11月時点でインド開催は確定していない。

カタールも開催意欲を示す国の一つだ。首都ドーハを中心とする大会構想が注目されている。国際スポーツイベントの開催経験や競技施設の整備状況は強みとなり得る一方、夏季の高温環境への対応や選手・観客の安全確保など、検討すべき課題もある。

ドイツ・ハンガリー・トルコ：欧州3カ国の動向

ドイツは、1936年のベルリン大会、1972年のミュンヘン大会に続く開催を視野に入れている。国内の競技施設、交通インフラ、スポーツ文化などの蓄積をどう大会計画に生かすかが焦点となる。

ハンガリーは、ブダペストを中心とする開催構想が関心を集めている。国際競技大会の運営経験やスポーツ施設を生かせるかが、今後の検討材料になる。

トルコ（Türkiye）は、欧州とアジアにまたがる地理的な特徴を持つ。イスタンブールを中心とする開催構想がこれまでも注目されてきたが、交通網、施設配置、財政面、政治的な安定性などを含めた総合評価が必要になる。

韓国・南アフリカ：アジアとアフリカの新たな可能性

韓国は1988年のソウル大会を開催した実績を持つ。国際大会の運営経験や都市インフラを活用した再招致構想が検討対象となる。

南アフリカは、2036年大会の開催意向国のなかでも歴史的な意味を持つ存在だ。アフリカ大陸では夏季オリンピックが一度も開催されていないため、実現すれば大会史上初めてアフリカで行われる夏季大会となる。

ただし、IOCとの対話に参加している段階と、正式な開催候補として最終選考に進んだ段階は異なる。7カ国のいずれも、2026年11月時点では2036年大会の開催地に決まっていない。

【2036年開催地選定スケジュール】IOCが発表した2026年最新日程

2036年大会をめぐって大きく動いたのが、2026年6月にIOC総会が承認した開催地選定プロセスの改革だ。IOCは同年10月6日、2036年大会の開催を希望する地域向けのハンドブックを公開し、選定までの具体的な道筋を示した。

2026年11月時点で公表されているスケジュールは次のとおりだ。

• 2026年10月31日：2036年大会について、新たな開催意向者を追加で受け付ける期限。
• 2026年11月：現在の7カ国がIOCの将来開催地委員会にオンラインで計画を説明する予定。
• 2027年3月まで：IOCによる実現可能性評価を実施。
• 2027年3月：IOC理事会が戦略的対話（Strategic Dialogue）へ進む国・地域を選定。
• 2028年12月：絞り込まれた優先開催候補（Preferred Hosts）とのターゲット対話を開始。
• 2029年半ば：IOC総会で2036年大会の開催地を選出する予定。

特に注目したいのは、2027年3月の段階で7カ国すべてが次の選考段階へ進むとは限らないことだ。IOC理事会が実現可能性や戦略的な適合性を踏まえて対象を絞り込むため、ここで初めて候補国間の差が具体化していく。

また、2028年12月に予定されるターゲット対話は、最終段階に近い協議だ。候補地域は最終的な計画や法的・財政的な保証を提出し、IOC側の評価を受ける。その後、2029年半ばに開催地が選ばれる見通しとなっている。

【IOCの開催地選定基準】オリンピック開催都市はどう決まる？

夏季オリンピックの開催地を決めるのは、IOC（国際オリンピック委員会）だ。ただし、単純に開催を希望する都市が立候補し、最も多くの票を集めれば決まるという従来のイメージとは異なる。

開催地選定は4段階の対話方式

現在のIOCの仕組みは、継続的な対話、戦略的対話、ターゲット対話、開催地選挙という段階を踏む。

第1段階：継続的な対話

開催に関心を持つ国や都市、地域が、国内オリンピック委員会（NOC）を通じてIOCと話し合う。ここでは開催構想の検討や改善が中心となり、特定の大会年に対する正式な立候補とは区別される。この段階の参加者はInterested Partyと呼ばれる。

第2段階：戦略的対話

IOC理事会が、技術面の実現可能性や大会の方向性との適合性を踏まえ、さらに詳しく検討する国・地域を選ぶ。開催計画の初期回答や基本的な財政保証などが求められる。

第3段階：ターゲット対話

IOC理事会が優先開催候補を選び、詳細な協議に入る。開催地域は計画を修正・充実させ、法的・財政的な保証を提出する。IOCの将来開催地委員会による現地視察や評価報告も行われる。

第4段階：開催地選挙

最終的にはIOC総会の投票によって開催地が決まる。IOC理事会が選挙に付す候補を提示し、IOC委員が審議したうえで秘密投票を行う。過半数を得る候補が出なければ、最少得票の候補を除いて再投票する方式が基本となる。

IOCが重視する5つの評価ポイント

2026年10月に公表された2036年大会向けの公式資料では、開催構想について、次のような技術的・戦略的な要素が評価対象として示されている。

• 競技施設と選手の体験：競技会場の配置、設備、移動環境、選手にとっての使いやすさ。
• 資金調達・財政計画：大会の開催費用をどのように確保し、持続可能な財政計画を構築するか。
• 政治的・国民的な支持：政府、自治体、住民が開催計画をどの程度支えているか。
• 大会運営能力：大規模イベントを安全かつ円滑に運営できる組織力や実務能力。
• 大会後のレガシー：競技施設や交通インフラが大会後も地域社会に利益をもたらすか。

加えて、大会のビジョンが開催地域の長期的な発展計画やオリンピック・ムーブメントの目標と一致しているかも重要になる。2030年以降の大会では気候変動対策への取り組みも求められる。

つまり、開催地選定で評価されるのは、豪華なスタジアムを建設できるかどうかだけではない。既存施設や仮設会場を活用し、開催後の維持費を抑え、住民に継続的な利益を残せるかが問われる。

開催地を最終的に決めるのはIOC委員

IOCの公式説明によれば、開催地を選ぶ権限を持つのはIOC総会に参加するIOC委員だ。投票は秘密投票で、各有効投票権を持つ委員が1票を投じる。投票対象国の国籍を持つ委員は、その投票ラウンドで投票を控える仕組みになっている。

また、各国の国内オリンピック委員会がIOCに正式な開催プロジェクトを提出する際、原則として自国を代表する公式プロジェクトは1つとなる。都市単独だけでなく、複数都市や広域地域を組み合わせた構想も認められている。

【よくある誤解を整理】夏季オリンピック開催地を見るときの注意点

開催地のニュースでは、開催意向の表明、IOCとの協議、最終候補への選出、正式決定が混同されることがある。情報を正確に読み取るには、それぞれの段階を区別する必要がある。

開催意向国は正式な開催候補国と同じではない

2036年大会について、インドやカタールなど7カ国がIOCとの継続的な対話に参加しているのは事実だ。しかし、これは7カ国がすべて最終候補として選ばれたという意味ではない。

IOCが2027年3月に戦略的対話へ進む対象を絞り込み、その後、優先開催候補との詳細協議を進める。ニュースで「2036年五輪候補」と表現されていても、どの選定段階を指すのかを確認したい。

開催都市と開催国は必ずしも一つの都市に限定されない

オリンピックは、開会式やメインスタジアムの所在地だけで完結する大会ではない。競技種目ごとに必要な施設が異なり、開催地域の広さや既存施設の分布によって、複数都市に競技会場が分散することもある。

IOCも既存施設や仮設施設の利用を推奨しており、開催構想が必ずしも新しい巨大競技場の建設を前提とするわけではない。開催国名だけでなく、競技会場の配置や選手の移動計画にも注目したい。

開催地に選ばれれば必ず経済的に成功するわけではない

オリンピック開催には、観光需要や雇用の創出、交通インフラの整備、国際的な認知度向上などの効果が期待される。一方で、競技施設の建設費、警備費、運営費、大会後の維持管理費なども発生する。

開催効果を評価するときは、開催期間中の経済波及効果だけで判断しないことが大切だ。施設が大会後も利用されるか、公共投資が地域住民の生活改善につながるか、財政負担が将来世代に過度に残らないかという観点が欠かせない。

特に2036年大会では、IOCがレガシー戦略を明確な評価項目としている。開催の華やかさよりも、大会終了後に何が残るのかが、開催構想を見極める重要な材料になる。

【夏季オリンピック開催地】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：次の夏季オリンピック開催地はどこですか？
A1：次回の2028年大会はアメリカのロサンゼルスで開催される予定だ。その次の2032年大会はオーストラリアのブリスベンに決定している。

Q2：2036年夏季オリンピックの開催地は決まっていますか？
A2：2026年11月7日時点では未決定だ。IOCとの継続的な対話に参加しているのは、インド、カタール、ドイツ、ハンガリー、韓国、南アフリカ、トルコの7カ国。開催地の選出は2029年半ばに予定されている。

Q3：夏季オリンピックの開催地は誰が決めるのですか？
A3：最終的に決めるのはIOC総会に参加するIOC委員だ。IOCの将来開催地委員会や理事会が開催計画を評価し、最終段階に進んだ候補についてIOC総会で秘密投票を行う。

Q4：東京2020オリンピックはなぜ2021年に開催されたのですか？
A4：新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大を受け、IOCと日本側が2020年3月に1年間の延期を決定したためだ。大会名称は東京2020のまま維持され、実際の開催期間は2021年7月23日から8月8日までとなった。

Q5：日本で次に夏季オリンピックが開催される可能性はありますか？
A5：将来の開催可能性を完全に否定することはできない。ただし、2026年11月時点で日本は2036年大会の公式な開催意向国7カ国には含まれていない。次回以降の開催についても、IOCとの対話や国内の開催計画、財政的な保証などが必要になる。

夏季オリンピックは1896年のアテネ大会から2024年のパリ大会まで、世界各地の都市で開催されてきた。ロンドン、パリ、ロサンゼルスなど複数回開催した都市がある一方、アジアや南米へと開催地域が広がり、今後はアフリカでの初開催にも関心が集まっている。

2028年のロサンゼルスと2032年のブリスベンは開催決定済みだ。次の大きな焦点となる2036年大会では、インド、カタール、ドイツ、ハンガリー、韓国、南アフリカ、トルコの7カ国がIOCとの継続的な対話に参加している。

選定スケジュールは、2027年3月の戦略的対話、2028年12月のターゲット対話を経て、2029年半ばの開催地決定へと進む予定だ。

今後のニュースを追う際に重要なのは、「開催意向国」「戦略的対話に進む国」「優先開催候補」「正式決定した開催地」という言葉の違いを理解することだ。開催地のニュースを単なる都市間競争として見るのではなく、施設の持続可能性、財政計画、住民の支持、大会後の地域社会への利益まで含めて評価すれば、2036年大会の行方をより深く読み解ける。